2019年4月のブログ記事一覧

1.断熱リノベーション (4)断熱材の種類②

グラスウール等の繊維系は断熱材は水、湿気に弱いと言われており、湿気が侵入すると、カビの原因になります。一方で、扱いやすい形状のため、施工が容易で、コストも抑えられるため、建築用断熱材としては最も広く使われています。しかし、単にグラスウールを施せば、断熱材が持つ性能を発揮するかというと、そうとは限りません。グラスウールの施工の仕方によっては、隙間ができ、本来の効果が期待できないこともあります。国もグラスウールの正しい施工法の普及に努めていますが、まだまだ発展途上のようです(当社ではグラスウールを使う際は、断熱材の施工経験、知識が豊富な施工スタッフが担当しますのでご安心ください)。

 発泡プラスチック系断熱材(主にボード状の断熱材)は、水にも強く、湿気を容易に侵入させませんが、価格は繊維系に比べて、やや高く、限定された用途で取り入られることが多いです。

 また、新聞古紙を使ったセルロースファイバー等自然系素材の断熱材もあり、調湿効果やより高い防音効果が期待できます。当社もセルロースファイバーを推奨しており、詳しく知りたいという方は当社スタッフにご相談ください。

1.断熱リノベーション (4)断熱材の種類①

断熱リノベーションにより、夏涼しく、冬暖かくなる大きな理由の一つに、断熱材があります。なぜ断熱材にそのような効果があるかというと、断熱材の中に含まれる小さな空気層の存在があります。その空気層の大きさが大きいほど断熱の性能は低下しますし、逆に細かくなればなるほど、断熱の性能は向上します。
 そして、断熱材にもいくつかの種類があります。断熱材は大きく分けて、グラスウール等に代表される繊維系断熱材、ボード状の断熱材等発泡プラスチック系断熱材、さらに木片を原料にして作られる木質系断熱材等があります。
①グラスウール
 繊維が束ねられた中に閉じ込められた微細な空気層が熱を逃がさないために断熱効果を発揮します。そして、同じグラスウールでも高機能グラスウールという断熱材があり、より高い断熱性能を発揮します。
②発泡プラスチック系の断熱材(ボード状)
 製造時に作られる気泡が熱を逃がさないため高い断熱効果をもっています。
 上記のように断熱材にはいくつかの種類があり、その断熱材によって、メリット、デメリットがありますので、じっくり比較検討しましょう。

1.断熱リノベーション (3)ヒートショック現象

 「ヒートショック」とは高齢者などが冬期に暖かい浴室から寒い脱衣場に移動した際、または、寒い脱衣場から暖かい湯船につかった際など、急激な温度変化によって脳梗塞や心筋梗塞などになることを言います。高齢化社会の到来とともにヒートショック死は年々増え続け、近年は年間17000人以上と、交通事故死の4倍以上となっています。

 住宅の省エネ化・断熱化リノベーションは、このようなヒートショック現象を予防する効果が期待できます。熱の伝導が少なく、気密性が優れた省エネ住宅では、外気温の影響を最小限に抑えることができるので、建物の温度変化や、部屋と部屋の温度差(温度ムラ)が小さくなり、ヒートショック現象の予防につながるのです。

 冬期の浴室での死亡率は、断熱先進エリアと言われる北海道は、沖縄に次いで少なく、実は栃木県(全国1位)や茨城県(全国2位)といった比較的温暖と思われる地域での発生率が高くなっています。

 「このあたりは温暖だから大丈夫」と安易に考えないで、断熱化リノベーションで健康に優しい空間づくりを実現していただきたいと思います。

1.断熱リノベーション (2)省エネ基準強化

省エネ基準の改正にともなって、住宅の仕様基準は着実に向上しています。
たとえば、熱損失の係数の基準値は「旧省エネ基準(1980年)」、「新省エネ基準(1992年)」、「次世代省エネ基準(1999年)」と3度にわたる改正によって、基準を引き上げられていきました。
 そうした省エネ基準の改正によって、住宅に施される断熱材の性能も向上しています。外壁や天井などに使うグラスウールは厚みを増し、開口部は断熱性能の高いアルミ二重サッシや複層ガラス、トリプルガラス等も登場しています。
 このように断熱対策が進んだことで、無断熱の住宅と比べて、「旧省エネ基準(1980年)」の住宅は3割アップ、「新省エネ基準(1992年)の住宅は6割アップと、それぞれ省エネ性能が向上しています。これは年間の暖房費に換算すると約8万円のコスト減に相当すると言われています。
 現在、1980年より前に建てられた無断熱の家が全体のうち4割存在するそうです。前述のような光熱費の削減を考慮すれば、省エネ化、断熱化リノベーションにかかる初期コストはトータルで見ると、20年ほどで元が取れてしまう可能性があります。コストは工事費だけでなく、ランニングコストを含めて考えることが大切です。

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